主な5つの住宅関連指数とは

大きく5つの重要な住宅関連指数をご紹介します。
・米・中古住宅販売件数(毎月25日 24:00発表)
 アメリカでは生活スタイルに合わせて中古の家を買い替えていくのが普通であり、この指数は中古物件の引き渡しが終わった件数を表します。

・米・中古住宅販売保留指数(毎月下旬 24:00発表)
 中古住宅販売件数に対して、この指数は引き渡しが終わっていない物件の件数を表します。
 つまり、中古住宅販売件数の先行指標として見ることができます。

・米・住宅着工件数(毎月第3週 22:30発表)
 実際に建設が開始された新築の件数です(公共住宅を除く)
 
・米・新築住宅販売件数(毎月24日~月末 24:00発表)
 中古物件の指標に比べると市場規模は小さく10分の1程度しかありません。
 しかし、中古物件の指標に比べて建設資材などへの影響が大きいのが特徴です。

・米・S&P/ケースシラー住宅価格指数(毎月最終火曜日 23:00発表)
 住宅の価格動向をみるための一般的な指数
 サブプライムショック以降注目されるようになりました。

 

様々な住宅関係の指数を見てきましたが、他にも指標はたくさんあります。

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不動産は人生で一番高額な買い物

不動産業界は金額が大きいだけに一番景気の影響を受けやすいです。
ゆえに、住宅の売買、契約の指数をみることによって景気の動向を見ることができます。
景気が悪くなれば、不動産の購入率は落ち、逆に景気が良くなれば不動産の購入率が上がるからです。

特に土地重視の日本と違い、アメリカは建物重視なので、住宅価格の推移は景気やGDPにも大きく影響を与えます。

また、米国では2000年頃から急激に不動産の価格が上昇し、
住宅を買い、それを売るときにはなんと買った価格よりほぼ必ず高く売れる状態でした。

それゆえに不動産バブルが発生し、景気が上昇、株価の上昇までひきおこります。

しかし、2006年半ばに不動産の販売価格がピークを迎えると、ローンの未払い者が増えていきました。
それは、通常では審査に通らないような低所得の人に貸し付けていたローンがあったからです。
買った時より高く売れるのであれば、購入者には一切のリスクがありません。
ゆえに、通常では払えないようなローン、サブプライムローンが存在したのですが、
この価格のピークにより延滞率が急激に上昇していきます。

そしてついには2007年サブプライムショックが発生し、住宅バブルは崩壊しました。
また、世界各国で商品化されていた、サブプライムローンにかかわる債権が組み込まれていた金融商品は信用を失い、投げ売り状態となりました。
その流れに便乗し、手持ちの株などを現金化する動きも加速し、ついには2008年9月、大手証券会社リーマンブラザーズは破綻しました。

住宅価格の変動が世界金融危機にまでつながったのです。